近年、日本では労働力の不足を補うために、飲食業やサービス業で外国人労働者の雇用が増えています。

今回の記事の中では、弊社の求人媒体に「英語や母国語を活かしてできるレストランスタッフの仕事」を出した場合に、どのような人材から実際に応募が来たか、国籍や年齢、在留資格、職歴、日本語レベルについて具体的にご紹介いたします。

日本の飲食店で働く外国人の割合は？

2023年のデータによれば、外国人労働者全体の約12%が飲食業、宿泊業（ホテル・旅館など）に従事しているといわれています。飲食業に限った割合についても、全体の7〜8%が見込まれています。

飲食店で働く外国人の在留資格について

アルバイトやパートでの外国人雇用と、正社員の外国人雇用で必要となる在留資格はそれぞれ異なりますが、詳しくは以下で記載している在留資格を持つ方が、飲食店で働くことができます。

アルバイト、パートの場合

① 定住者、永住者、日本人の配偶者など、永住者の配偶者など（※身分系の人材）
② 留学生（※「資格外活動許可」が必要、1週間に28時間以内）
③ 家族滞在（※「資格外活動許可」が必要、1週間に28時間以内）
④ 特定活動

正社員の場合

① 定住者、永住者、日本人の配偶者など、永住者の配偶者など（※身分系の人材）
② 特定活動（※通訳を兼ねた接客業務であれば就労が可能。単純労働のみはNG）
③ 技能（※熟練した技能を使う外国料理の料理人が取得するビザ）
④ 特定技能1号「外食業」

飲食店のパートタイム募集にはどんな外国人から応募がくる？

以下では、東京都のレストランスタッフのパートタイム募集に対して、実際にどのような国籍、在留資格、職業経験がある人が応募してきたのかについてご紹介いたします。今回は応募者の中でも、採用が決まった方のみを一覧にしています。

採用が決まったフィリピン国籍の方は、両者とも長く日本に住んでおり、家庭と仕事を両立させている、日本語レベルが高い方でした。

またパートタイムの募集に対しては留学生からの応募も多く、JLPTのN2（※日本語をある程度は自由に使うことができる）を取得されている方もいました。N3保持者の方もN2合格を目指して勉強中で、「仕事を通して日本語をもっと上達させたい」と考えている意欲的な方でした。

飲食業で多くの外国人を採用したいなら求人媒体がおすすめ

日本の飲食店は外国人が多く働いており、大手チェーン店でも個人経営のお店でも外国人を採用するお店が増えています。「外国人旅行客にもっとお店に来てほしい」と考えている方、「言語の問題で商機を逃してしまっている」と感じられている方は、ぜひ弊社まで一度お問合せください！