訪日・在留外国人の市場が成長市場であることは言うまでもありません。
新規市場を攻略するにあたり、欠かせないのが商品・サービスを実際に顧客になり得る人たちに利用してもらい、感想を聞く、或いはその人たちが日常生活の中で感じている課題を洗い出すことです。
その顧客になり得る人たちとして「一定条件に基づき任意に抽出した調査対象のグループ」を”モニター”と呼びます。
外国人市場の攻略が目的である以上はモニターは必然的に外国人であることが必要です。
日本の会社が外国人にモニター調査を依頼するにはいくつか方法があります。
本記事ではそもそもモニター調査はいつやるものなのか？から具体的なモニターを募集する手法まで徹底的に解説を行います！

モニター調査の手法の選定と流れ

モニター調査に「定量調査」と「定性調査」の2種類の手法に分類されます。
それぞれの手法の特徴と選定の方法について解説します。

定量調査

定量調査は「収集されたデータを数値化し統計的に分析する」ことを目的とした調査手法です。
選択式のアンケート調査が最も代表的な手法といえるでしょう。
モニターに「はいorいいえ」や「最もあてはまる〜どちらでもない〜全く当てはまらない」といった選択肢に回答をしてもらい数値データとしてデータをアウトプットします。
性別・国籍・使用言語・居住地域などのモニターの属性によって、回答の傾向がどれだけ異なるかを数値で表出するのが目的となります。

定性調査

定性調査は「対象者から得られる生の言葉や行動を観察する」ことを目的とした調査です。
「はいorいいえ」で答えられない設問を中心に行い、モニターの思考やある事象の原因を深掘りを行います。
代表的な手法としては「グループインタビュー（座談会）」「デプスインタビュー（一対一）」が挙げられます。
前者の方法では複数人が参加することにより場の雰囲気が活発になり赤裸々な意見を導出しやすい、後者は周囲の意見に流されず丁寧に設問をすることができるという特徴があります。
また、アンケートの記述式の設問も一種の定性調査であるといえるでしょう。

定量・定性調査の運用

2種類の調査手法は組み合わせて使うことで最大限に効果を発揮します。
一般的によくみられるパターンは以下のようなものです。

パターン1
定性調査で生の情報を取得して仮説を立てる→仮説により導かれたモニターの傾向が正しいのか統計的に分析

パターン2
アンケートによる定量調査で仮説を立脚し課題を洗い出す→課題に対するソリューションを生の情報から考察

いずれの場合もサービス・商品の解決したい課題への仮説がどの程度立てられているか？仮説の種類がどういったものなのかが手法を選定する鍵となるでしょう。

外国人モニターの募集について

1.自力で見つける

特殊な経験やスキルが必要なモニターを求めているのでなければ自力で募集をかけるのも一つの手です。
FacebookやTwitterなどのSNS広告を用いて、居住地を「日本」、言語設定を外国語にすることで日本在住の外国人に募集を届けることができます。

また、海外版２ちゃんねるとも言われるCraiglistでは無料で多くの外国人にモニター募集をかけることができます。
https://tokyo.craigslist.org/


ただし、いずれの場合も外国人とのやりとりには外国語が必要になりますし、金銭のやりとりにもやや不安が残ります。
（日本に住む外国人なので日本語が堪能な場合も多いですが）

2.外国人モニターサービスを使う

外国人専用のモニターサービスを利用するという方法もあります。
調査会社に依頼すればモニターの募集から、通訳、契約のサポートまで一貫して行ってくれるため、
トラブルに巻き込まれることがなく、無理に外国語を用いる必要もありません。
ただし、この方法の欠点としては費用が高くなりがちなことが挙げられるでしょう。
調査会社を中間に挟むため、どうしてもマージンが発生し費用が嵩んでしまうケースが多いです。

3.外国人専用のクラウドソーシングサービスを使う

クラウドソーシングはインターネット上で企業が不特定多数の群衆（クラウド）に業務を発注（アウトソーシング）する業務形態のことです。
募集や契約はクラウドソーシングのプラットフォームを運営する会社が行ってくれるため調査会社に依頼するケースに比べてもほとんど工数が変わりません。
しかも、運営会社はプラットフォーム利用料のみを請求するため、費用はグッと抑えられます。
日本のクラウドソーシングサービスでは

 

外国人専用のクラウドソーシングではサイトも多言語対応されており、仲介サポートも手厚く用意されています。
Guidable株式会社が運営する外国人専用クラウドソーシングサービスのGuidable Crewでは利用企業一社一社に対し、外国人対応の専門家がつくため、安心して外国人モニターに依頼ができます。
求人サイトやメディアを利用するGuidableユーザー30,000人に募集を周知できるため、緊急の案件にも対応できます！

外国人モニターについて詳しくなれましたか？

外国人モニターによる調査を商品開発に組み込むことで外国人向けのサービス・商品のクオリティを格段に向上させることができます！

外国人市場の攻略に積極的に利用していきましょう！